働き方をより多様に。 そして柔軟に、快適に。
中央日本土地建物グループは、社員一人ひとりのワークスタイル・ライフスタイルを尊重しながら、業務の効率性、生産性の維持・向上を図っていくことにより、社員がより働きがいを感じられる職場環境づくりに取り組んでいきます。
ワークライフバランスの充実
個々の社員のワークスタイル・
ライフスタイルに合わせた
柔軟な働き方を支援しています。
フレックスタイム・テレワーク制度
-
フレックスタイム
1ヶ月毎に決められた総労働時間の中で、日々の始業・終業時刻、労働時間を社員が自ら決めることができます。
(コアタイム(10:00~15:00)あり) -
テレワーク
自宅や会社が指定するサテライトオフィス(「TIMEWORK」:スペースシェアリングサービス)で勤務することが可能です。
主な休暇制度 (有給休暇)
-
年次休暇
初年度16日、2年目以降20日/年 (1日または半日単位で取得可能)(※)
-
積立休暇
翌年度に繰り越された年次休暇のうち毎年4月1日時点で失効する休暇を積立休暇として60日を限度に積み立てられます。
(本人の傷病、不妊治療、配偶者・子・父母などの傷病介護等で取得可能) -
特別休暇
- 結婚休暇
- 本人:連続5日、子:1日
- 配偶者の出産休暇
- 連続2日
- 忌引休暇
- 付与日数は対象者(配偶者、父母、子、兄弟姉妹等)により上限あり
- リフレッシュ休暇
- 勤続10年、以降勤続満5年毎:5日
- 子の看護休暇
- 対象子1人の場合:5日、2人以上の場合:10日 (1日または時間単位で取得可能)(※)
- 介護休暇
- 介護対象者1人の場合:5日、2人以上の場合:10日(1日または時間単位で取得可能)(※)
(※)法令を超える制度
オフィス環境
-
服装
ビジネススーツやネクタイの着用を必須としない、TPO〔時間・場所・場合〕 に応じた自由な服装で就業しています。
-
オフィス共用部
本社では、就業中の利用だけに限らず、就業以外に自己啓発や
社内外交流など、多様な目的で自由に利用できるダイニングや
ラウンジを設置しています。
福利厚生
-
福利厚生パッケージ
福利厚生支援会社(リロクラブ)と提携しており、多種多様な福利厚生サービス(福利厚生倶楽部)を受けることができます。
(サービス一例:宿泊施設・スポーツクラブ割引、育児介護補助・支援等) -
社有保養所
神奈川県箱根町に保有しています。
ライフスタイルの支援
育児や介護をしている社員が、仕事との両立など安心して働けるように、
育児・介護支援制度を整備しています。
育児支援制度
妊娠・育児(休業中)
-
産前・産後
出産する社員は、産前6週間(多胎妊娠:14週間)、産後8週間の休業を取得することができます。
当社は産前産後休業や妊娠中の通院休業中のうち、規程で定める限度日数分の給与を全額支給します。(※) -
育児休業制度
- 育児休業
- 子どもが最長2歳まで育児のために休業を取得できます。(分割取得が可能)
- 出生時育児休業
(産後パパ育休) - 配偶者が出産する男性社員は、子の出生後8週間以内に4週間までの休業を取得できます。(分割取得が可能)
- 男性社員
育休取得推進施策
(※) - 男性の積極的な育児参加を支援するべく、出生後8週間以内に取得する育児休業のうち、開始後5営業日を有給の休業とします。(男性社員の5日以上の育児休業取得の推奨。5営業日を超える期間は育児休業給付金の対象)円滑に育児休業を取得できるように、育休取得に対する周囲の理解、サポートをします。
(※)法令を超える制度
育児(復職後)
-
子の看護休暇
小学校3年生までの子どもの世話(疾病・負傷・予防接種・健診)をする社員は、1年間に5日、2人以上は10日の休暇を、1日または時間単位で取得することができます。当社は、特別休暇(有給)を付与して支援します。 (※)
-
育児短時間勤務制度
小学校3年生までの子どもを養育する社員は、1日の所定労働時間を70分短縮して勤務できます。(※)
(※)法令を超える制度
介護支援制度
介護(休業中)
-
介護休業制度
介護対象家族1人につき通算93日間の範囲内で3回まで休業を取得できます。
-
介護休暇
要介護状態にある家族の介護・お世話をする社員は、1年間に5日、2人以上は10日の休暇を、1日または時間単位で取得することができます。当社は、特別休暇(有給)を付与して支援します。(※)
(※)法令を超える制度
介護(復職後)
-
介護短時間勤務制度
要介護状態の家族を介護する社員は、短時間勤務開始から3年の間で2回までの範囲で、1日の所定労働時間を70分短縮して勤務できます。
健康増進への取り組み
心身ともに健康で活き活きと働くことができるように、
社員とその家族の健康保持・増進を支え続けていきます。
(一例)
-
人間ドック / 脳ドック /
がん検診 / 婦人科健診健診費用を補助します。
-
インフルエンザ予防接種
接種費用を補助します。
-
入院医療保障
傷病による入院に対し、
入院給付金を支給します。
「健康経営優良法人2024
(大規模法人部門)」
の認定取得
当社グループは、経済産業省と日本健康会議が認定する健康経営優良制度において、特に優良な健康経営を実践している法人として引き続き認定を受けました。今後も、社員の健康保持・増進を支え続け、全ての社員がいきいきと働くことができるウェルビーイングな職場づくりに取り組みます。
Recommended Contents